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DXが進まない理由と集中的投資の技術領域とは


DX推進する上で困難とする壁TOP3
・データのプライバシーとサイバーセキュリティへの懸念
・予算・リソース不足
・データと情報過負荷のために洞察力を導出する困難

今後3年で集中的に投資する技術領域
・サイバーセキュリティ
・データ管理ツール
・5Gインフラ
・個人情報保護ソフトウェア
・マルチクラウド環境

デル・テクノロジーズは、世界中の企業のデジタルイノベーションの現状を調査した「デジタルトランスフォーメーションインデックス(Digital Transformation Index、以下DTI)」報告書を発表した。レポートによると、使用してコロナパンデミックにより技術革新の速度が速くなっていることが分かった。

デル・テクノロジーズのDTIの調査は、組織のデジタルトランスフォーメーションの現状と成果を測定したグローバルベンチマーク指標であり、全世界18カ国の中堅企業および大企業に勤務する4,300人以上のCレベルと管理職役員が調査に参加した。

今回の2020 DTIの調査によると、企業のデジタルトランスフォーメーション課題が急速に進んでおり、従来は通常、数年かかった部分がわずか数ヶ月以内に完了される面を見せ加速されていることが分かった。企業や公共機関の80%に近い組織が、今年のデジタルトランスフォーメーションの課題を早期完了し、79%は、ビジネスモデルを再構築していると答えた。

2016年と2018年に実施された過去の調査の後、今回のDTIの調査では、デジタル成熟度が最も高いグループである「デジタルリードグループ(Digital Leaders)」の割合が調査以来増加し、全体の6%を占めた。2番目に、デジタル成熟度が高いグループである「デジタルアダプタ(Digital Adopters)」は、2018年23%から今年39%に16%ポイント増加した。

一方、最もデジタル成熟度が低い「デジタル後発グループ(Digital Laggards)」は、2018年に比べて6%ポイント減少し、それより成熟度が高い「デジタルフォロワー(Digital Followers)」は、17%ポイント減少した。これらのグループは、技術の発展により、上位段階である「デジタルアダプタ(Digital Adapters)」と「デジタル評価グループ(Digital Evaluators)」に流入したものと分析された。

デル・テクノロジーズマイケル・デル会長兼CEOは、「今回の調査は、未来を展望する重要な手がかりになる」とし、「デジタル時代を目前にしている今、デジタル技術革新のプロセスをどのように成功的に準備し実行したことが、今後の生存を決定する」と述べた。

DTIの調査によると、パンデミック状況がデジタルトランスフォーメーションの触媒として作用したが、多くの企業が変革を持続することに困難を経験していることが分かった。回答企業の94%がDXの過程で様々な障害を経験しており、最大の障害要因の3つに▲データのプライバシーとサイバーセキュリティへの懸念(2016年5位から上昇)▲予算・リソース不足(2016年1位、2018年2位)▲データと情報過負荷のために洞察力を導出する困難(2016年以降8段階上昇)が選ばれた。

また、パンデミック以前は企業の投資が基礎技術に集中していたのに対し、今年は新技術が、より高い関心を得たことが分かった。89%の企業が、今年の混乱要因に係る緊急事態に備えるために、より機敏で拡張が容易なITインフラストラクチャを必要とすると答えた。今後3年以内に集中的に投資する技術領域では、▲サイバーセキュリティ▲データ管理ツール▲5Gインフラ▲個人情報保護ソフトウェア▲マルチクラウド環境であることが分かった。 

注目している新技術では、82%が拡張現実(Augmented Reality)を使用して、即時操作の実行、修正を容易にすることを挙げ、85%が人工知能(Artificial Intelligence)とデータモデルを使用して、潜在的な障害を予測する技術を名指しし、75%はブロックチェーンのような分散(distributed ledgers)技術で、より公平な「オタク経済(gig economy)」の環境が造成されると見通した。しかし、今後3年以内に、これらの技術に実際に投資を計画していると回答した企業は、拡張現実16%、人工知能32%、分散院長技術15%にとどまった。

デル・テクノロジーズと市場調査機関が一緒に実施した今回の調査は、2020年7月と8月中に全世界18カ国の大企業や中堅企業のビジネスリーダーの応答結果をもとに、デジタルトランスフォーメーションのステータスのためのグローバルベンチマーク指標を用意するために構成された。各企業のデジタルビジネスの努力に対する評価は、IT戦略、業務環境トランスフォーメーション戦略、デジタルビジネスコアコンピタンスの認知度を目安に行われた。

引用:CIOコリア